新総合カタログ内装建材 178-179(180-181)

概要

  1. 階段ユニット
  2. 手すり
  1. 178
  2. 179

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床下収納ウッディーラインモダンクラシックグランドラインモダンクラシックファミリーラインモダンクラシック新和風(SL)戸襖和襖和障子収納システム収納ボックスタイプシステム収納フレームタイプシステム収納パネルタイプ収納部材床材/床造作材階段アルミ階段ユニット階段ユニット手すりDS窓枠・造作材ラフィスハンギング・ウォール商品の色は、印刷の特性上、実物とは多少異なる場合がございますのでご了承ください。掲載価格には、消費税、ガラス代(ガラス組込商品を除く)、組立代、取付費、運賃等は含まれておりません。178表面材に樹脂シートを採用した色ムラ・色違いを抑えた階段です。Sタイプ階段部材特長階段ユニットCOLORVARIATIONキャラメルモカ新カジュアルニュートラルエッセンジェラータショコラーデハーティーブラウン部材のラインアップ踏板厚30mm 鼻の出20mmボックスタイプ用部材(イージープレカット階段) ※部材階段の設定はありません。安全性を考慮し、前部にはスリップ止めを取り付けています。踏板リフレホワイト尺モジュール(柱芯々910)対応2段廻り踏板尺・メーターモジュール共通100010003段廻り踏板尺・メーターモジュール共通1000100057742323078030202024730780メーターモジュール(柱芯々1000)対応2027030870踊り場尺・メーターモジュール共通10501050※バリアフリー推奨4段廻りは特注にて対応します。30202018R3「階段Sタイプかんたん見積りシステム」スタート!階段の見積りが最小限の入力で、簡単・スピーディーに行なうことができ、同時に、階段の姿図や詳細図面が作成できる「階段Sタイプかんたん見積りシステム」が始動しました。ぜひご活用ください。複合合板表面キズ・汚れに強い樹脂シートスリップ止め
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床下収納ウッディーラインモダンクラシックグランドラインモダンクラシックファミリーラインモダンクラシック新和風(SL)戸襖和襖和障子収納システム収納ボックスタイプシステム収納フレームタイプシステム収納パネルタイプ収納部材床材/床造作材階段アルミ階段ユニット階段ユニット手すりDS窓枠・造作材ラフィスハンギング・ウォール179今や、住まいづくりになくてはならない基本アイテムです。階段まわりをはじめ、玄関、廊下、トイレなどの様々な場所で、手すりをお役立てください。暮らしの安心・安全を追求するための手すり階段階段昇降用連続手すり廊下・部屋移動用連続手すりつたい歩きの際、身体を支える力が手と足に分散され、足腰への負担がやわらぎます。ブラケット、エンドエルボ、90°コーナーブラケットの間隔※900mm以内にしてください。(女性・老人・子供)600∼700mm手すりの高さ(成人男子)700∼800mm踏板手すり玄関立ち上がり用手すり身体を引張り上げる補助になり、立ちしゃがみが楽になります。750mm程度750mm程度600mm以上750mm程度土間側出入り口出入り口用手すり扉を開ける→方向転換→歩行といった動作における不安定な姿勢を立て直します。600mm以上800mm程度トイレ立ち上がり用手すり便器への着座と立ち上がりの際、姿勢を安定させます。230∼300mm程度200∼300mm程度階段にコーナー用Ⅲ型セットを取り付けることで、今まで以上に安全な昇降をサポートできます。移動用・昇降用手すり階段内廻り出隅NEW手すりセット品コーナー用Ⅲ型身体を支える力が手と足に分散され、足腰への負担がやわらぎます。お年寄りやお子さまなど、使う人の握りやすさを考えた手すりです。木の温もりをそのままに、他の建具と調和のとれた手すり。連続手すりとして階段はもとより、廊下や玄関、トイレなどのバリアフリー対策としてもご使用いただけます。手すり安全・安心の住まいづくりのために、公的助成制度をぜひご利用ください!公的助成制度公的介護保険住宅金融公庫融資年金住宅融資65歳以上で、なんらかの介護・支援が必要と認定された人が、介護に必要なサービスやモノを1割の費用負担で利用できる制度です。保険の改修費用の上限は20万円ですが、数回に分けて利用することも可能です。高齢化に配慮された住宅は、「長寿社会住宅割増」「高齢者対応設備設置工事」等の割増融資が受けられ、金利も公庫の中で最も低くできます。厚生年金または国民年金に加入している方がバリアフリー住宅を購入する場合に利用できます。公的住宅融資(固定型)で一番低い金利で、年収による金利差もありません。また、住宅金融公庫との併用も可能です。お問い合わせ先:各市区町村の介護保険担当窓口お問い合わせ先:「住宅金融公庫業務取扱店」の表示がある金融機関等お問い合わせ先:事業主、各都道府県の年金住宅福祉協会、住宅金融公庫および業務取り扱い店

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