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●アクティIBは3㎜+A15+3㎜の数値です。●3㎜+A+3㎜以外のガラス構成の場合は、性能値が異なる場合があります。ブラインド入複層ガラスアクティIB（ブラインド全閉時）単板ガラス3∼5㎜複層ガラスLow-E複層ガラス（遮熱タイプ）グリーン88%1210079%2110042%5810010032%68建具室内面およびガラス表面における結露発生を抑える性能防露性防露性能についてのJIS等級等の基準はありません。結露とは、サッシの表面または室内の温度が周辺の空気の露点温度以下になると、空気中の水蒸気が水滴になることであり、防露性とは、結露を防ぐことを意味します。防露性が高いということは、結露しないということではなく、結露の発生を抑えるとか結露の発生を低減するという意味です。窓の防露対策としては、断熱サッシおよび複層ガラスを用いることや、カーテンなどは開け、サッシおよびガラス表面温度を上げ、高く保つことが重要です。また、換気扇や除湿器などを設置し、室内の相対湿度を下げることも大切です。※結露についての詳細は、P.318をご参照ください。日射などによる熱量の侵入・放出を遮る性能遮熱性住宅サッシの遮熱性は、使用するガラスの種類によって大きく異なります。夏期日射侵入率は、一般の単板3∼5㎜フロートガラスでは0.88∼0.85、複層ガラス（3㎜＋A＋3㎜）で0.79、Low-E複層ガラス（遮熱タイプ）では0.42程度のものもあります。その他、ブラインド入複層ガラスなどもご用意しています。また、住宅サッシの遮熱性を向上させるために、下記商品との組合せで、より効果が発揮されます。①ルーバーの窓外部面への設置によって、遮熱性能は飛躍的に向上します。 なお、ルーバーは、色によって黒系と比較して白系は遮熱性能は更に向上します。②室内側カーテン・ブラインドの設置③ひさしなどの設置による、太陽光の日射制限ガラスの日射侵入率（％）建築物の火災の拡大や類焼を防止し、火災に対する安全性を表す性能防火性延焼のおそれのある部分≦５m隣地境界線道路中心線建物相互の中心線≦３m３階２階１階防火性は、建築物の延焼のおそれのある開口部に関して、室内または室外の周囲で発生する火災からの延焼を防止する性能として、火災による火炎を加熱面以外の面に出さない遮炎する時間で表されます。建築基準法では、下記の①、②には“防火設備”を設置するように定めています。①“耐火建築物”または“準耐火建築物”の“延焼のおそれのある部分”の外壁の開口部（建築基準法第2条第9号の二のロ、第2条第9号の三）②防火地域・準防火地域に建設される建築物の“延焼のおそれのある部分”の外壁の開口部（建築基準法第62条、第64条）“防火設備”は、国土交通大臣の認可団体である（社）カーテンウォール・防火開口部協会により運用されています。運用に当たっては、開閉形式別に認定番号が付与され、構造、最大寸法、ガラス種類などが定められています。詳細についてはP.294“防火設備住宅防火戸について”をご参照ください。窓の基本性能について（窓の性能10項目）関連情報282
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高齢者や身障者などの移動・介助に対する幅員・段差・手すり設置などの配慮の度合いバリアフリーバリアフリーとは、サッシ・ドア等の性能を意味するものではなく、有効間口幅（幅員）、段差、高さ等の寸法で示されるものです。寸法基準は、“長寿社会対応住宅設計指針”などで示されています。住宅性能表示では、上記の基準を基に、等級1∼等級5まで区分されています。住宅サッシは、メーターモジュール（MM）シリーズにて有効開口幅（幅員）を確保しています。バリアフリーの出入り口（ドア等）では、車イス移動の有効幅の確保や下枠段差解消のフラット構造を採用し、ハンドルの大型化による操作性も向上させています。なお、電動窓シャッター、電動オペレーターユニットや玄関セキュリティシステムなどの電装商品も操作性を補助する意味では、バリアフリー商品の一環といえます。現状では、使う人の年齢、性別、能力、経験などの違いに関係なく“どこでも、だれでも、自由に、使いやすく”というユニバーサルデザインの考えが取り入れられてきています。侵入行為に対し、侵入を防ぐことができる抵抗力の性能防犯性官民合同会議の役割について昨今の侵入窃盗（強盗）事件の増加は、大きな社会問題としてクローズアップされています。この侵入窃盗に対する手段の一部として“防犯性能の高い建物部品”の早急な開発が大きく求められることとなり、警察庁、国土交通省、経済産業省の支援のもと、平成14年11月に行政、住宅生産者団体、防犯建物部品関連団体等からなる、官民を横断した“防犯性能の高い建物部品の開発・普及に関する官民合同会議”が組織化されました。防犯建物部品商品とは抵抗時間5分以上をクリアした防犯性能の高い開口部ゾーンの建物部品です。防犯性に関する基準としては、『住宅性能表示制度』における評価方法基準に定められた次の3つの対象に対し該当部位が防犯に配慮されているかどうか（判断基準としては“防犯建物部品”の使用有無など）を確認します。a）住戸の出入り口 b）地面やバルコニーなどの足場部分から、所定の水平垂直距離に位置する開口部 c）aおよびbに掲げるもの以外のもの住宅性能表示制度においては防犯性の等級区分はありません。※警察庁、国土交通省、経済産業省、防犯建物部品関連団体（板硝子協会、日本ウインドウ・フィルム工業会、（社）日本サッシ協会、（社）日本シヤッター・ドア協会、日本ロック工業会）。 また上記の4団体に住宅生産者団体を加えて“防犯性能の高い建物部品の開発・普及に関する官民合同会議”が組織化されています。※詳細については、P298“防犯建物部品について”をご参照ください。防犯建物部品CPラベル“防犯”＝“CrimePrevention”の頭文字CとPをシンボル化しています。官民合同会議では、建物部品の防犯性能試験を実施し、試験合格品など、適合性が認められたものを“防犯性能の高い建物部品目録”として公表し、共通標章ラベル（CPラベル）が現段階で貼付されています。住宅性能表示制度等級区分有効開口幅（幅員）対応基準玄関浴室5800㎜以上800㎜以上長寿社会対応住宅設計指針の推奨基準4750㎜以上750㎜以上長寿社会対応住宅設計指針の基本基準3750㎜以上650㎜以上 1−−建築基準法2−− 住宅性能表示制度等級区分玄関の沓摺段差対応基準室外側土間520㎜以下5㎜以下長寿社会対応住宅設計指針の推奨基準4長寿社会対応住宅設計指針の基本基準3 1−−建築基準法2 バリアフリー住宅十分なスペースの確保段差の解消手すりの設置安全な形状283
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