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Ⅰ1.工事概要（●印の付いたものを適用する）●印の付いたものを適用し、○印の付いたものは適用しない。章項 目特 記 事 項（１）図面および特記仕様に記載されていない事項は、下記による。（2）電気設備工事および建築工事を本工事に含む場合、電気設備工事および建築工事はそれぞれの工事仕様書を適用する。公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)(最新版)(以下「標準仕様書」という)公共建築改修工事標準仕様書(機械設備工事編)(最新版)(以下「改修標準仕様書」という)公共建築設備工事標準図(機械設備工事編)(最新版)(以下「標準図」という)システム方式●衛生器具設備●給水設備大便器、小便器、手洗い器など、衛生器具新設衛生器具新設に伴う給水配管●排水設備●一般共通事項●機材など●技能士の適用●配管施工（配管工事）○設計図○設計図縮小版（○A3判○判○3部○部）を背貼製本の上、監督職員に提出する。印刷・製本費用は請負者負担とする。（大冊になる場合は分冊とする。表紙および背表紙には｢年度｣､｢施設名｣､｢工事名｣による）○建築工事特記仕様書による。衛生器具新設に伴う排水配管汚水循環槽および循環ポンプ設置（汚水循環方式の場合）１、手動給水方式 断水時、排水管上流部に衛生器具を設置し、手動にて搬送水を流す。２、汚水循環方式 断水時、汚水循環槽（循環ポンプ付）により、汚水を循環再利用し下水道へ放流する。●断水時にも利用可能な、少水量タイプの大便器を採用した一般的な便所プランを、学校用途をモデルとし作成した。本工事に使用する機材などは、設計図書に定める品質および性能を有するものまたは同等のものとする。ただし、同等のものとする場合は、あらかじめ監督職員の承諾を受ける。工事概要Ⅱ工事仕様1.共通仕様2.特記仕様参考資料参考資料22
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章項 目特 記 事 項●官公署への手続き●一般の施設●一般共通事項○施工調査○地中埋設標など（１）地中埋設標○要（図示による）○不要（２）埋設表示テープ○要（排水管を除く）○不要建築物導入部の変位吸収は、建築物導入部に耐震用可とう管を設置する方法とする。○根切り土の中の良質土（○ただし、コンクリート管以外の管の周囲は山砂の類）○山砂の類（１）機器の据え付けおよび取り付け※病院は特定の施設とし、それ以外は一般の施設とする。○特定の施設重要機器一般機器重要機器一般機器調査項目調査範囲調査方法○既設設備との取り合い○図示 ○監督員指示による○図示 ○監督員指示による設計用標準水平震度機器種別地階・１階中間階上層階屋上および塔屋塔屋機器防振設置機器水槽類機器防振設置機器水槽類機器防振設置機器水槽類2.02.02.01.51.51.51.01.01.51.52.01.51.01.51.00.61.01.01.52.01.51.01.51.00.61.01.01.01.51.00.61.00.60.40.60.6事前調査 ○本工事 ○別途工事施工に伴う官公署への工事着手、施工、完成に当たり、関係官公署その他の関係機関への必要な届出手続きなどを遅滞なく行うこと。なお、届出手続きなどの費用は、請負者の負担とする。（完成検査手数料、中間検査手数料、昇降設備計画通知・検査手数料などを含む）耐震措置の計算および施工方法は次によるほか、建築設備耐震設計・施工指針最新版（国土交通省国土技術政策総合研究所・独立行政法人建築研究所監修）による。・上層階とは2∼6階建の場合は最上階、7∼9階建の場合は上層2階、10∼12階建の場合は上層3階、13階以上の場合は上層4階とする。・中間階とは地階、１階を除く各階で上層階に該当しないものとする。・機器種別の欄の「機器」は、防振設置機器、水槽類以外の機器を示す。・重要機器は次のものを示す。設計用水平地震力は、機器の質量（自由表面を有する水槽その他の貯槽にあっては有効質量）に、地域係数1.0および次に示す設計用標準水平震度を乗じたものとする。●埋め戻し土・盛土●耐震措置●配管●給水機器（ ）○換気機器○監視制御設備○避難経路上に設置する機器●排水機器（ ）○熱源機器○火を使用する設備○空調機器○危険物貯蔵装置○防災設備調査内容参考資料23
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